ある日突然、日常の前提が変わる日

南海トラフ地震の怖さは、「何年に起こるか」という予想だけでは語りきれない。

本当に怖いのは、それがある日突然、私たちの暮らしの前提をまるごと変えてしまうかもしれないことだ。

朝、いつものようにスマホのアラームで起きる。
蛇口をひねれば水が出る。
コンビニに行けば食べ物がある。
仕事の連絡はネットで届く。
荷物は明日届く。

そんな当たり前が、巨大地震の一撃で一斉に止まる可能性がある。

南海トラフ巨大地震について、政府の新しい被害想定では、最悪の場合の経済被害は最大270兆円規模に達するとされている。かつて「経済損失が150兆円」といった規模で語られることもあったが、仮に150兆円だとしても、東日本大震災の資本ストック被害額、約16.9兆円と比べれば、単純計算でおよそ9年分にあたる。極端に言えば、「東日本大震災が10年連続で起こる」ような重さである。

もちろん、災害の被害はお金だけでは測れない。
けれど、経済が止まるということは、仕事が止まり、物流が止まり、医療や介護、教育、観光、製造、飲食といった日常のあらゆる営みが傷つくということでもある。

さらに気になるのが、富士山噴火との関係だ。

南海トラフ地震が起きれば、必ず富士山が噴火するというわけではない。そこは冷静に見る必要がある。ただ、1707年の宝永地震は南海トラフを震源とする巨大地震で、その49日後に富士山の宝永噴火が起きた。産総研の噴火推移データベースでも、宝永噴火の前には巨大地震や富士山周辺の有感地震の増加が記録されています。

つまり私たちは、「地震だけ」を想定していればよいわけではないのかもしれない。

強い揺れ。
津波。
停電。
断水。
道路や港の停止。
工場や物流網の寸断。
そして、可能性としての火山灰。

富士山が噴火すれば、直接の溶岩流だけでなく、火山灰によって道路、鉄道、空港、農作物、電力設備、通信設備にも影響が出る。内閣府の宝永噴火に関する報告でも、降下した火砕物が農林業や道路、河川などに長期的かつ広範囲の被害を与えたことが示されています。

南海トラフ地震は、単なる「大きな地震」ではない。
それは、日本の生活システム全体に対するストレステストのようなものだ。

しかも、その日は予告なく来る。

私たちは地震を止めることはできない。
富士山の噴火を止めることもできない。

けれど、水を備えることはできる。
家具を固定することはできる。
家族と避難場所を決めることはできる。
仕事のデータを守ることも、連絡手段を複数持つこともできる。

巨大災害への備えとは、恐怖に支配されることではない。
「もし明日、日常の前提が壊れたら」と一度想像して、今日の暮らしを少しだけ強くしておくことだ。

南海トラフ地震は、遠い未来の話ではない。
ある日突然やってくるかもしれない、私たちの現実の延長線上にある。

だからこそ、怖がるだけで終わらせず、今日できる小さな準備へつなげたい。